京都大学 / 新制・課程博士 / 博士(人間・環境学) / 甲第23971号 / 人博第1023号 / 新制||人||241(附属図書館) / 2022||人博||1023(吉田南総合図書館) / 京都大学大学院人間・環境学研究科共生文明学専攻 / (主査)准教授 齋藤 嘉臣, 教授 森口 由香, 教授 西山 教行, 教授 唐渡 晃弘 / 学位規則第4条第1項該当 / Doctor of Human and Environmental Studies / Kyoto University / DGAM

京都大学 / 新制・課程博士 / 博士(法学) / 甲第23661号 / 法博第281号 / 新制||法||175(附属図書館) / 京都大学大学院法学研究科法政理論専攻 / (主査)教授 中西 寛, 教授 鈴木 基史, 教授 唐渡 晃弘 / 学位規則第4条第1項該当 / Doctor of Laws / Kyoto University / DGAM

ベトナム戦争後の米国海兵隊(以下海兵隊)の基盤ドクトリンの変遷に着目することで、2003年の海兵隊の「電撃戦」型戦いの起源を描いた。2003年の海兵隊の基盤ドクトリンで採用されていた機動戦構想は1970年代から海兵隊で議論、形成され、1980年代後半に正式に基盤ドクトリンに採用され、編制や教育を通して制度化された。機動戦構想の思想的背景と採用に一考察を与え、要求特定システムと教育における制度化を扱った。 / This dissertation examines how the U.S. Marine Corps institutionalized warfighting concept, maneuver warfare in the 1970s and the 1980s. It emphasizes that the Alfred Gray and his reformers attempted to institutionalize the concept through building new requirement system and reforming its education in the 1980s. The MC's requirement system was fundamentally changed from the physical element-based system into the future-oriented and warfighting concept-based system. Also, the education was shifted from knowledge focusing to military judgment focusing. It argues that, on the other hand, the influence of new strategic circumstance and new exercises, combined arms exercises, on the introduction of maneuver warfare was limited. / 博士(政治学) / Doctor of Political Science / 同志社大学 / Doshisha University

博士(法学) / Doctor of Laws / 同志社大学 / Doshisha University

京都大学 / 新制・課程博士 / 博士(地球環境学) / 甲第23350号 / 地環博第208号 / 新制||地環||40(附属図書館) / 京都大学大学院地球環境学舎地球環境学専攻 / (主査)教授 宇佐美 誠, 教授 諸富 徹, 教授 佐野 亘 / 学位規則第4条第1項該当 / Doctor of Global Environmental Studies / Kyoto University / DGAM

京都大学 / 0048 / 新制・課程博士 / 博士(法学) / 甲第20861号 / 法博第218号 / 新制||法||162(附属図書館) / 京都大学大学院法学研究科法政理論専攻 / (主査)教授 中西 寛, 教授 奈良岡 聰智, 教授 唐渡 晃弘 / 学位規則第4条第1項該当 / Doctor of Laws / Kyoto University / DGAM

京都大学 / 0048 / 新制・課程博士 / 博士(法学) / 甲第21517号 / 法博第234号 / 新制||法||166(附属図書館) / 京都大学大学院法学研究科法政理論専攻 / (主査)教授 鈴木 基史, 教授 中西 寛, 教授 曽我 謙悟 / 学位規則第4条第1項該当 / Doctor of Laws / Kyoto University / DGAM

京都大学 / 新制・課程博士 / 博士(人間・環境学) / 甲第24706号 / 人博第1079号 / 新制||人||252(附属図書館) / 2022||人博||1079(吉田南総合図書館) / 京都大学大学院人間・環境学研究科共生文明学専攻 / (主査)准教授 齋藤 嘉臣, 教授 森口 由香, 教授 西山 教行, 教授 唐渡 晃弘 / 学位規則第4条第1項該当 / Doctor of Human and Environmental Studies / Kyoto University / DGAM

京都大学 / 新制・課程博士 / 博士(法学) / 甲第24370号 / 法博第293号 / 新制||法||179(附属図書館) / 京都大学大学院法学研究科法政理論専攻 / (主査)教授 中西 寛, 教授 唐渡 晃弘, 教授 島田 幸典 / 学位規則第4条第1項該当 / Doctor of Laws / Kyoto University / DGAM

日本防衛政策的基本方針，主要記載於由安全保障會議以及閣僚會議通過後所頒佈的「防衛計畫大綱」中。比較日本2004年底通過的《關於平成17年度以降防衛計畫大綱》以及2010年底通過的《關於平成23年度以降防衛計畫大綱》，可以發現針對中國大陸的描述有增加的趨勢，用詞遣字中也透露出對於其軍力擴大的憂慮，因此為因應中國大陸的軍力變遷，日本的防衛政策亦有所調整。本文嘗試由日本的視角來分析中國大陸的軍力變遷以及面對此一變遷日本防衛政策的因應，並且將在1999年的《防衛白書》中分析日本防衛政策的三個層次（日本自身努力的角度、日美兩國同盟合作的角度、地區乃至全球多邊合作的角度），用以分析日本在面對中國大陸軍力變遷時所做出的防衛政策。第一章為緒論，第二章回顧日本防衛政策的發展，第三章探討中國大陸的軍力變遷，第四章找出面對中國大陸軍力變遷以外，影響日本對中防衛政策改變之因素，第五章則是分析面對中國大陸軍力變遷日本何以因應，最後在第六章總結並提出未來研究的展望。 / 日本の防衛政策の基本方針は、安全保障会議、閣僚会議を経て公表された「防衛計画の大綱」に記されている。2004年末に公表された「平成17年度以降に係る防衛計画の大綱について」と2010年末に公表された「平成23年度以降に係る防衛計画の大綱について」を照らし合わせると、中国に関する記述が増える傾向がみられ、文言から中国の軍事力拡大に対する懸念も垣間見られる。その故、中国の軍事力変遷に応じ、日本の防衛政策も相応の調整がなされている。本論文は、日本の視点から中国の軍事力変遷とそれに対処するため、日本の防衛政策のどこが見直されたのかを分析、更に1999年の「防衛白書」において三つの面（日本自身の自衛努力、日米同盟、アジア太平洋地域的協力ひいては地球的規模の協力）において調整された日本の防衛政策の分析を行った。第一章は序章。第二章は、日本の防衛政策の振り返り。第三章では、中国の軍事力変遷を探究し、第四章では、日本の防衛政策の調整に影響を与えた中国の軍事力変遷以外の要因を探る。第五章は中国の軍事力変遷に対する日本の対応を分析、最後に第六章は、まとめ及び将来の研究への展望である。